2003年10月末に日本テレビのプロデューサーが、自分の担当した番組の視聴率を上げようと買収工作をしたのが発覚されました。それは、テレビ界にとっても大変なショックでありました。プロデューサーは当然懲戒解雇となり、会長はグループCEOを辞任、各役員を降格させるなどの処置をとり、日本民間放送連盟では、視聴率などのありかたに関する調査研究会を発足させましたが、プロデュサーが不正工作に走らせる土俵をつくった経営陣に対し、世間では厳しい批判が問いただされました。
影響力が非常に大きいテレビ、より一層の改善が必要と思われます。
1962年に、テレビの視聴率を調査する専門会社として、大手広告会社代理店やテレビ局が出資し設立されました。対象世帯への依頼期間は2年間となり、毎月一定数を入れ替えていきます。
今現在は、ビデオリサーチの1社体制となっています。